意思統一・一体感の悩み

理念を話し伝えるだけでは、従業員は具体的にどう活動すれば良いのか迷います。評価制度の導入は、ビジョンの共有、目標設定、適正な評価を行うきっかけとして、その運用を継続する事でエンゲージメントの持続向上につながります。

社訓唱和だけでは意図は伝わりません。 各人毎に具体的かつ個別の目標が必要です、会社の求める方向性に沿った個人目標を評価制度導入により作成。それに向かって自発的に自分の力を発揮する貢献意欲（エンゲージメント）を高めることで、会社方針と個人目標のベクトルが合います。 単純に従業員満足度（ES)を上げる（給与アップ、福利厚生）事はコストアップを招くだけで、良いパフォーマンスは持続されません。ESとエンゲージメントは違うものです。

社長・経営陣の理念が従業員に理解されているか、またその方向性に沿って従業員が行動できているかが重要です。 評価制度導入は、行動目標と成果により、会社への貢献意欲を高め、目標を常に意識して貰いその過程と結果を評価をするで、会社の方向性に対する理解、帰属意識、行動意欲を高めることができます。